2017年、トランプ大統領はアメリカをパリ気候協定から脱退させ、気候変動をでっち上げだとしたが、多くの人々は、再生可能エネルギーという形のクリーンエネルギーを選んだ。再エネへの世界の投資はおよそ3兆ドルに達し、太陽光は8割、風力は5割コストが下がった。だが、多大な努力と期待にもかかわらず、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、30年以内に炭素排出をほぼ100％カットしなければ、2050年までに生態系と経済に深刻な被害が及ぶと示した。アカデミー賞の監督賞を2度受賞した社会派監督のオリヴァー・ストーンは、自ら原子力発電所などに出向いて取材をし、エネルギー源を見直すことに。
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